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円安はどうなる？適正レートと相場の関係
適正レートはゴムのように伸び縮みする？
こんにちは、マーケットの魔術師 奥村尚です。
行き過ぎたものは元に戻る。
これは、実生活ではよく体験する事でしょう。
ゴムを伸ばそうとすると、縮む力が働きます。
その力に逆らってより大きな力でゴムを伸ばそうとすると、
ゴムの方も、より大きな力で縮もうとします。
相場でも、そうした関係があることを知られています。
大きく下げるといずれ大きく上げるし、
逆に大きく上げるとその反動で大きく下げる。
ここで、その考えを持ちながらドル円レートを超長期で眺めてみましょう。
為替レートは、大雑把には、実勢レートは、
その時代の適正レートに沿って進むことが知られています。
1973年から、直近まで眺めてみましょう。
ドル円レートは、月平均を計算して適正レートと並べてプロットしました。
4月の月平均レートは、4月18日までの平均をとっています。
ここで、適正レートを説明します。
これは、いくつもの考え方がありますが、とても有力な説を用いました。
日本と米国で同じモノを買う場合、同じ価格で買えるはず、
という購買力平価説です。
例えばある時点でリンゴ1個が米国で１ドル、日本で300円だったとすると、
1ドル=300円で購買力が釣り合うので1ドル300円が購買力平価説による適正レートです。
ある時、リンゴは米国では１ドルのままであったが、
日本で200円になったとすると、1ドル=200円で購買力が釣り合うので、
1ドル200円が適正レートである、と考えるわけです。
実務では、リンゴではなく消費者物価指数(CPI)を使います。
物価は毎月変動するので、それを日米それぞれのCPIの変動率を使って毎月計算すると、
日米で異なる物価上昇率を加味した実質の購買力の変動を、
ドル円レートだけで均衡させるための適正レートが計算できます。
実は、別にCPIでなくても、物価指数であればよいので、
先程のグラフでは、日銀が発表する企業物価指数を採用しました。
こちらの方が、実勢レートに近いので、説明するのに便利だったからです。
ちなみに、この理論的な日米企業購買力が均衡するレートは、
2022年4月の時点で90円です。
さて、ある時点での均衡レートを理論値として、
実勢レートとの乖離率を計算してプロットすると、
乖離率の推移を見ることができます。
2022年4月は、過去最大値まで上昇していることがわかりますね。
つまり、1973年以降、実質的な円安が最も進んでいるのが今、ということになります。
乖離率は、実に33%(3月)、39%(4月)です。
いずれ、伸びたゴムは縮むように、円安に進みすぎたドル円は、
また振り戻されるとは思いますが、それがいつかはわからないので、
単純にトレードで今後の円高を想定してドル円を売る、
というわけにもいかないでしょう。
ただ、過去最も円安になったのは、1982年10月です。
なんと277円まで円安になり、乖離率が26.6%まで進みました。
その時は、1か月で反対方向(つまり円高)に反転しています。
今回もそうなるとは限りませんが、参考になると思います。
このブログではみなさんの資産運用のお役に立てる情報として、
金融、為替（FX）関連のマーケット動向や予測なども随時配信していきますので
次回の記事もご期待下さいね。
では、また次回をお楽しみに！
マーケットの魔術師 奥村尚
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